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2015-9-15

リフォームをすると受けられる税額控除があります。

「家風呂や水周りのリフォームをしたいけど、お金が掛かるからできない・・・」と諦めている方はいませんか? 実は、住宅リフォームには減税制度があることをご存知ですか? 平成21年度から一定のリフォーム工事については、ローンを組まず、自己資金で行っても所得税の還付が受けられる減税制度があるのです。一定の要件を満たしていれば「耐震リフォーム」「バリアフリーリフォーム」「省エネリフォーム」などのリフォームをすることで所得税の控除や固定資産税の減額を受けることができます。 まず、「耐震リフォーム」「バリアフリーリフォーム」「省エネリフォーム」がなんなのか、説明致します。 耐震リフォームの投資型減税とは、住宅に耐震改修工事を行った場合、確定申告することで控除対象限度額を上限として、工事費用の10%が所得税控除されます。 次にバリアフリーリフォームは投資型減税とローン型減税の2種類があり、前者はバリアフリー改修工事を行い、確定申告することで控除対象限度額を上限とし、工事費用の10%が所得税額から控除される制度であり、後者はバリアフリー改修工事の確定申告を行うことで、工事費用の年末ローン残高の1%~2%が5年間所得税額より控除されます。 そして、省エネリフォームの投資型減税はこれまでのものと同じように控除対象限度額を上限とし、工事費用の10%が所得税控除され、ローン型減税の場合は、年末ローン残高の2%または1%が5年間所得控除されます。 このようにさまざまな方法で住宅のリフォームを推進する制度があるので、もし迷われている方は、一度水周りリフォームなびにお電話ください。

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